学校の先生になるためには養成課程を卒業するのが一般的ですが、そこで教員免許を手に入れても先生になれるわけではありません。採用試験に合格する必要があります。小学校の数は私立に比べて公立が圧倒的に多いので、公立小学校の教員採用の状況について調べてみました。小学校の教員になるのは、子どもの数が減っているから難しくなったという意見と、大量退職の時期を迎えて受かりやすくなったという意見がありますが、どちらが本当なのでしょうか。

大阪の小学校教員採用に関しては大阪市、堺市、豊能地区、それ以外の大阪府という別れ方をしていますが、大阪府（大阪市、堺市、豊能地区除く）と大阪市の過去7年間の推移をグラフにしてみました。（各教育委員会のHPの数値を参考にしています。）

すると、このような凸凹グラフになってしまいました。大阪市の方が大阪府よりも難しいとも言われていましたが、平成27年度からは大阪府よりも大きく倍率は下回っています。

ところで、近畿圏の他の地域の倍率はどうなっているのでしょうか。

近畿圏の各地域の総受験者と合格者を表にして、倍率の高い順に並べてみました。（大阪府は「小中いきいき連携」枠も含んでいます。）

倍率のみをグラフにすると結構地域差があることがわかります。特に兵庫県方面は厳しい倍率になっていることがわかります。大学を卒業した時の採用数を予測するのは難しいと思いますが、地域によって倍近い差がありますので、採用試験を受ける前の情報収集も重要だといえるでしょう。

ちなみに、平成28年度採用で一番倍率が低かったのは山口県の2.2倍、一番倍率が高かった地域は鹿児島県の10.1倍（75名しか採用が無かったため）でした。