関西大学からオープンキャンパスのご案内が届きました。 新型コロナウイルス感染症の影響で、リアルタイプのオープンキャンパスがなかなか開催できない状況の中で、やはり実際のキャンパスには行ってみたいという要望も少なくないと思います。そのような受験生の気持ちに応えるため、関西大学は考えてくださったようです。個別相談はZoomを使ったオンラインで、キャンパス見学は予約制ではありますが実際に千里山での開催です。人数を区切っての予約制というわけで見学会も感染予防にも、もちろん配慮しています。個人に応じた疑問質問ができる相談会と実際のキャンパス体験が両立できるというわけですね。予約は既に始まっています。アクセスは添付画像内のQRコードからどうぞ。
それでは、規模は関係なく、辞退率が少ない順に並べたらどうなるか、というのがこちらです。（4％未満の20大学だけ抜粋）医科大学・教育大学など志望動機が堅そうな受験生が集まる大学が上位に来ています。筑波技術大学は聴覚・視覚障がいがある受験生限定ですので、志願倍率でも1.3倍と高くはないのですが、高い基準を設けて合格者は78名に絞り込んでいます。辞退は1名のみですから第一志望率が高いことがわかります。しかし、7.7倍の高倍率を潜り抜けて合格したのに東京芸術大学を辞退した2人はその代わりにどこにいったのだろう？あなた方のおかげで大学が定員割れになっているじゃありませんか。ああ、インタビューしたい・・・。
因みに公立大学（80大学202学部）の平均辞退率は18.0％。こちらも規模に関係なく辞退率が4％未満の大学を並べてみると、国立と同じような結果になりました。見方を変えればこれらの単科大学は、ほとんど募集定員通りの合格通知しか発行しませんので、ボーダーラインでの出願には要注意、ということになるわけです。因みにこのリストにありませんが、下関市立大学は450名募集のところ、544名、つまり1.21倍もの人数を入学させたので、おそらく文部科学省に怒られたと思います。別に知り合いでもないのですが一応入試担当の方を弁護しておきますと、この学校は例年辞退率が高いので、正確に歩留まりを読むのは難しいのでした。
まだ最新の統計データがありませんので2019年度（平成31年度）入試の結果が文部科学省のホームページ （https://www.mext.go.jp/content/20200330-mxt_daigakuc02-000006206_1.pdf）に公開されていますが、数値を見ていてあることに気が付きました。全国82大学401学部の国立大学の募集定員総数95380名に対し、合格者数が105084名。私立大学にきついこと言っておきながら合格させすぎじゃないか？定員の1割以上超えていますよ！と思って入学者数を見ると97907名。つまり7177人（6.8％）も入学を辞退したことになっています。
国公立大学の一般入試については、前期日程で合格になれば、後期は自動的に不合格という風に、国公立間での併願ができない仕組みになっていますが、別に合格したからといっても入学の義務があるわけではありません。もったいないような気がしますが、国立に合格したが、他の私立大学や浪人（または海外の大学や起業？）を選ぶ人がいてもおかしくないわけです。そこで、募集定員が2000名以上の大規模国立大13大学について、辞退率の少ない順に並べてみました。
1位は京都大学。この辞退した9名にインタビューしたい。けど周りにいない。続きはマスコミにお任せしましょう。2位は東京大学。46名も辞退しています。慶応義塾大学の医学部の滑り止め？で東京大学を受験したという人の話を聞いたことがありますが、東大にそんな使い道もあるのですねぇ。しかし、全体の募集人員が日本で2番目の規模（最大は大阪大学）なので割合としては小さくなっております。3位は名古屋大学。中京地区No.1校ですから合格切符を頂いたのに辞退する人は限られるでしょう。（続く）
それでは、現役率はどのような推移なのでしょうか、すると・・・
といった推移です。現役率が最低の2004年といえば、1986年生まれが18歳になった年ですが、それから下の世代は10年間にわたって「ゆとり教育」の世代となります。したがって既卒者にとっては入試問題の範囲が減ることになりますので、 既卒者が漸減していったのではないでしょうか。また、AO入試など総合型推薦入試が広がりを見せてきた時期でもありますので、現役の割合が増えてきたと考えられます。それからも18歳人口そのものも減少に転じ、現役率は上昇を続けます。指導要領の改訂と現役率の関連は、脱ゆとりに舵を切った2013年度入試（1995年生まれ）には一時現役率が下がっていることからも説明がつくような気がします。（過去問中心の学習では不十分になったため、現役率が後退した？など）指導要領ではなく、入試システムの変更も現役率に影響を与えるわけですが、令和3年から入試制度が変わるということで、前年からすでに既卒者が減っていることがわかります。
今回の大学入試制度の変更が、予定されていたものよりも後退していますので、最難関志願者の中には強気の出願で浪人している人もいるようですが、全体的には現役志向が強かった今年の入試でしたので、次年度も現役率は上昇するのではないでしょうか。
今年1月に最後を迎えた大学入試センター試験の報道資料を基にまとめてみました。
単位は「万人」です。例えば今年の令和2年度大学入試センター試験の現役生452,235人、既卒100,376人、高卒認定等5,088人の合計557,699人（前年より19,131人減）が志願（願書を提出）しましたので、その数値を丸めて記入しています。因みに高卒認定等の5,088人のうち、高卒認定試験合格者は4,319人、外国の学校修了者が364人、高等専門学校第3学年修了者が195人、などなど全体の1%未満ですが、高校卒業以外の受験資格を持つ受験生も少なくなかったことがわかります。（続く）
昨日に引き続き大阪信愛ネタです。次は同じ場所にある短期大学についてです。2年制の「こども教育学科」と3年制の「看護学科」からなり、13年連続就職率100％と社会からの評価も高い女子短期大学です。
それが、なんということでしょう。4年生の共学の大学に生まれ変わるではありませんか。 今の学科をそのまま引き継ぐ形で、「教育学部」と「看護学部」を設置し、それぞれ80名募集という計画のようです。但し、現在申請中とのことで、募集要項の発行はできないようですが、正式決定し次第、詳細が発表される見込みです。この分野に興味のある「男女」は情報に注意しておいてくださいね。
泉北高速鉄道の泉ケ丘駅からバスで約7分の、緑で囲まれたプール学院大学の校地を引き継ぐ形で2018年に誕生した「桃山学院教育大学」でも、いよいよオープンキャンパスが開催されるようです。各回100組の定員制ですが、ランチ体験以外のプログラムは去年通り開催される予定だそうです。 一方、遠方に住んでいて参加するのが大変だな、という受験生のためのWEB版も用意されています。こちらは昨年のオープンキャンパスの様子の動画などで雰囲気を感じることができます。
大御所ぞろいの教授陣による少人数制の指導で、 保育士・幼稚園教諭・小学校教諭の資格取得の分野では定評のある桃山学院教育大学ですが、次年度から中高の国語、英語の免許もとれるようになります。加えて、希望すれば学校図書館司書や日本語教員の資格取得も可能です。将来学校で働きたい高校生は是非参加してみましょう。
神戸市の王子公園から少し山手にある神戸海星女子学院大学は65年前に開かれた短期大学をルーツに持つ女子大学ですが、現在は1学年が100名程度の規模で、先生と学生の距離が近く、キャリア教育も含めた丁寧な教育が行われている学校です。 入試説明会も、個別の進学相談が主なのですが、今回のコロナ禍の影響もあって、WEB経由での相談に加えて、AO入試の出願に必要な「事前面談」もWEB経由で行えるとの事です。発達心理の知識や英語運用力を身に着けたい女子は、一度アクセスしてみてはいかがでしょうか。
ここでお得な情報を一つ。英検2級相当の英語力はあるが、学費が心配という受験生は、こちらをご覧ください。実は入学までに取得すればよい、などさらに有利な条件もありますので、詳しくは学校にお問い合わせください。
近年の就職市場の活性化により、経営学系統の志願者が増えていますが、そもそも経営学とは何でしょうか。GOO辞書で調べてみると「経営学＝企業経営にかかわる経済的・人間的・技術的側面を研究対象とする学問」と書いてあります。この分野で伝統のある旧三高商を見てみると、一橋大学は商学部の下に商学科と経営学科があり、大阪市立大学も商学部の中に商学科と公共経営学科を設置していますので、経営学に会計学は含まれないという概念になりますが、神戸大学は経営学部の経営学科に、「経営学分野」「会計学分野」「市場科学分野」の主に3分野のゼミが設置されるなど包含関係が逆になっています。
それはさておき、今回話題の東京理科大学の経営学部は組織としては「経営学科」と「ビジネスエコノミクス学科」にわかれており、「経営戦略」「マーケティング」「会計ファイナンス」「情報マネジメント」の4領域を中心に卒業研究するという学部ですが、そもそも企業経営は数字で表現されるものですし、特に会計学では原価率や利益率といった数字が必要。それ以上にマーケティングとなれば社会学的要素が必要になりますから統計学も必須。情報マネジメントとなれば、様々な意思決定のフローチャートが複雑に交錯する分野ですから論理学が必要・・・。つまり、経営学は数学の応用領域なのです。
さらに次年度から新学科を増設する構想があるようです。世界の国や地域が複雑に絡み合っていることは、地球温暖化などの環境問題から今回のコロナ禍によるマスク不足など生活に密着する部分まで影響を及ぼしていることは明らかですが、そこを理論的に解決していこうという学問分野になりそうです。
というわけで、経営学＝文系と考えて大学探しをしている受験生の中には東京理科大は理系の大学だと感じて選択肢から外していた人がいるかもしれませんが、今一度調べてみてください。段階的に数理的アプローチが学べるカリキュラム構成は企業からも高い評価を得ているようですよ。
文部科学省高等教育局長より、令和3年度（2021年度）の大学入学選抜に関する通知が19日に発表されました。その中で、初めてとなる「大学入学共通テスト」の実施日程が正式に発表されています。
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(ⅰ) 令和3年1月16日，17日
(ⅱ) 令和3年1月30日，31日 ※(ⅰ)の追試験としても実施。
(ⅲ) 特例追試験令和3年2月13日，14日 ※(ⅱ)の追試験として実施。
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（ⅰ）の基本日程は既に発表されているとおりですが、今まで病気や交通機関の影響など特別な理由がある人しか受験できなかった追試験は、学業の遅れも理由として認められることになり、（ⅱ）の試験場を「全都道府県」に設置するとしています。というわけで、今年の受験生はまず、どちらの日程で受験するのかという判断も必要になるわけです。但し（ⅱ）の日程は関西では近畿大学をはじめとして大規模な私立大学の試験日と重なりますし、2月1日からの関関同立の直前ともなりますので、そちらとの調整も必要になると思います。 また、受験者数が（ⅰ）よりも極端に少なくなると、平均点が極端に低くなった時の得点調整が行われないリスクもありますので、元から受験者数の少ない科目（世界史Aや地学）を選択している受験生は要注意です。
少しラッキー（？）なのは今の高校2年生。「大学入学共通テスト」の過去問が1年分しか入手できないと思っていたら、追試2回分を含めて3回分を目にすることができるわけですね。
しかし、新たな傾向で、しかも難易度を合わせた問題を3セット作り、全国に追試験会場を設置・・・。大学入学共通テストは初年度から運営面でのハードルが上がっています。そのうえ一時期検討されていた記述式が導入されていたら・・・。結果論ですが、やめておいてよかったです。