登校しての授業が再開している中学校、高等学校はライブでのオープンスクールや説明会が開催されるようになってきましたが、夏以降の授業もオンラインがメインで、キャンパスへの入構も制限されているとなっているところが多い大学については、まだ募集イベントもオンラインとなっています。 そんな中でも京都産業大学の募集関連イベントの一つである「公募推薦入試模擬試験」は、オンラインなのに臨場感満載です。

① 事前申し込みをして「模試セット」を送付してもらう

② 当日入試情報サイト上での「解答始め」の合図とともにゴリゴリ解く

③ 画面上で試験時間のカウントダウンがなされて、「解答終了」の合図で鉛筆を置く

④ 正答が表示されるので自己採点

⑤ 予備校の先生の解説授業を聞く

なるほど、考えましたねぇ。というわけで、おうちで模試を受けてみましょう。

立命館大学が2024年度から、情報理工学部をびわこ・くさつキャンパスから、映像学部を衣笠から「大阪いばらきキャンパス」に移転すると発表しました。滋賀県民からは学生の流出を心配する声も上がっていますが、情報理工学部はそもそも定員規模が小さく（一般募集で266名）、院生まで含めても、びわこ・くさつキャンパスで学ぶ約1万5千人のうちの2400人程度ですので、草津のマンションの大家さん、ご心配なさらなくて結構です。さらに映像学部は一般募集で86名定員とその3分の1以下ですので、学生移動に伴う周辺環境への影響はあまりないと思います。

滋賀や京都では募集に苦しんでいるので大阪に移転するの？という疑問に対しては以下のグラフをご覧ください。どちらの学部も安定してなかなかの高倍率を維持しています。

それよりも、「情報系」の学部が大阪に出るという意味の方が大きいわけです。情報系といえばビッグデータとディープラーニングをベースとするAI技術が世界的に加速しているわけですが、それに伴い、その人材育成が急務になってきた今、東京では文系のイメージが強い立教大学が「人工知能科学研究科」という情報系の大学院大学をこの4月に開設しました。一方関西では26年前から関西大学の総合情報学部が文理融合型の情報を扱う学部として、茨木のお隣の高槻市に開設されていますが、この世界的な流れに対して近畿大学が反応し、情報系の新学部設置の計画を発表しています。また、認知科学といった隣接分野ではありますが、同じく茨木の追手門学院大学も心理学部の中に人工知能を研究する新学科設立の計画を発表しています。

そこに立命館大学が情報理工と映像をセットで大阪に移転させて来るのですから大変なことになります。短期的には情報系を志望する学生の取り合いになることでしょう。しかし長期的には大阪がAI人材育成の一大拠点となるかもです。

ところで、みんなでパソコンつけたら大阪の電力使用量が一気に上がるような気がします。因みに富山県の黒四ダムで発電された電気は大黒部幹線と呼ばれる送電線で大阪まで送られていますが、その送電線の最終地点は関西大学総合情報学部の隣の変電所ですので、いざとなったら大阪の電気とめたろか、という関大発のギャグも生まれたりして・・・。

でも、全企業というのは小さい企業も含まれるので、元々自営業の家に生まれた人も多いので世襲制社長も多いはず、と疑うあなたのために、一部上場の大企業2128社（2018年末）についてのランキングを作ってみました。もちろん大企業の中には創業家が株式の大半を握っており、発言力が強いケースもありますが、「社長」という役職は実力が無ければ成り立たないものですから、世襲は少ないと考えられます。

すると、社長になれる？度ランキング1位は東京大。2位が慶應義塾大、3位が京都大。そのあと一橋大、早稲田大、と続きます。うーむ高偏差値オンパレード・・・というわけで、大企業の社長を目指す皆さんはひとまずこれらの大学を目指して頑張りましょう。もちろん大企業の社長さんを目指すのであれば、合格後にもっと頑張ってください。

先日、インターネットで「社長の出身大学、日本大学がトップ」という帝国データバンクさんの記事、https://www.tdb.co.jp/report/watching/press/pdf/p200713.pdfを見かけたので、東京商工リサーチの企業データベースを元に資料作成をした朝日新聞社の「大学ランキング2021」でウラを取ってみました。

こちらは2018年12月の資料を基に、全国3401136社の社長さんの出身大学をランキングにしたものです。帝国データバンクは2020年6月時点のデータですから数値は一致しませんが、ランキングは似たようなものとなっています。

ベスト5はどちらのデータでも、つまり2年経っても変わりません。日本大学が圧倒的な1位。ベスト5位まで鉄壁の順位です。 しかし、日本大学は学生数も多いから社長の数も多いのではないかしら、と疑うあなたのために、2019年度の学生数をくっつけて、その数で社長の人数を割って、「社長になれる？度」ランキングを作ってみました。

すると、第1位は慶應義塾。さすが陸の王者。第2位は日本大学。ほらほらやっぱり強いですよ。2年前の志願者減がたった1年で戻ったのも納得です。第3位は中央大学。伝統の法学部の評価も高いのですが、企業家育成の面でも流石でございます。そのあと、明治大学、東京大学、早稲田大学、甲南大学、愛知学院大学と続きます。（続く）

関西大学からオープンキャンパスのご案内が届きました。 新型コロナウイルス感染症の影響で、リアルタイプのオープンキャンパスがなかなか開催できない状況の中で、やはり実際のキャンパスには行ってみたいという要望も少なくないと思います。そのような受験生の気持ちに応えるため、関西大学は考えてくださったようです。個別相談はZoomを使ったオンラインで、キャンパス見学は予約制ではありますが実際に千里山での開催です。人数を区切っての予約制というわけで見学会も感染予防にも、もちろん配慮しています。個人に応じた疑問質問ができる相談会と実際のキャンパス体験が両立できるというわけですね。予約は既に始まっています。アクセスは添付画像内のQRコードからどうぞ。

それでは、規模は関係なく、辞退率が少ない順に並べたらどうなるか、というのがこちらです。（4％未満の20大学だけ抜粋）医科大学・教育大学など志望動機が堅そうな受験生が集まる大学が上位に来ています。筑波技術大学は聴覚・視覚障がいがある受験生限定ですので、志願倍率でも1.3倍と高くはないのですが、高い基準を設けて合格者は78名に絞り込んでいます。辞退は1名のみですから第一志望率が高いことがわかります。しかし、7.7倍の高倍率を潜り抜けて合格したのに東京芸術大学を辞退した2人はその代わりにどこにいったのだろう？あなた方のおかげで大学が定員割れになっているじゃありませんか。ああ、インタビューしたい・・・。

因みに公立大学（80大学202学部）の平均辞退率は18.0％。こちらも規模に関係なく辞退率が4％未満の大学を並べてみると、国立と同じような結果になりました。見方を変えればこれらの単科大学は、ほとんど募集定員通りの合格通知しか発行しませんので、ボーダーラインでの出願には要注意、ということになるわけです。因みにこのリストにありませんが、下関市立大学は450名募集のところ、544名、つまり1.21倍もの人数を入学させたので、おそらく文部科学省に怒られたと思います。別に知り合いでもないのですが一応入試担当の方を弁護しておきますと、この学校は例年辞退率が高いので、正確に歩留まりを読むのは難しいのでした。

まだ最新の統計データがありませんので2019年度（平成31年度）入試の結果が文部科学省のホームページ （https://www.mext.go.jp/content/20200330-mxt_daigakuc02-000006206_1.pdf）に公開されていますが、数値を見ていてあることに気が付きました。全国82大学401学部の国立大学の募集定員総数95380名に対し、合格者数が105084名。私立大学にきついこと言っておきながら合格させすぎじゃないか？定員の1割以上超えていますよ！と思って入学者数を見ると97907名。つまり7177人（6.8％）も入学を辞退したことになっています。

国公立大学の一般入試については、前期日程で合格になれば、後期は自動的に不合格という風に、国公立間での併願ができない仕組みになっていますが、別に合格したからといっても入学の義務があるわけではありません。もったいないような気がしますが、国立に合格したが、他の私立大学や浪人（または海外の大学や起業？）を選ぶ人がいてもおかしくないわけです。そこで、募集定員が2000名以上の大規模国立大13大学について、辞退率の少ない順に並べてみました。

1位は京都大学。この辞退した9名にインタビューしたい。けど周りにいない。続きはマスコミにお任せしましょう。2位は東京大学。46名も辞退しています。慶応義塾大学の医学部の滑り止め？で東京大学を受験したという人の話を聞いたことがありますが、東大にそんな使い道もあるのですねぇ。しかし、全体の募集人員が日本で2番目の規模（最大は大阪大学）なので割合としては小さくなっております。3位は名古屋大学。中京地区No.1校ですから合格切符を頂いたのに辞退する人は限られるでしょう。（続く）

それでは、現役率はどのような推移なのでしょうか、すると・・・

といった推移です。現役率が最低の2004年といえば、1986年生まれが18歳になった年ですが、それから下の世代は10年間にわたって「ゆとり教育」の世代となります。したがって既卒者にとっては入試問題の範囲が減ることになりますので、 既卒者が漸減していったのではないでしょうか。また、AO入試など総合型推薦入試が広がりを見せてきた時期でもありますので、現役の割合が増えてきたと考えられます。それからも18歳人口そのものも減少に転じ、現役率は上昇を続けます。指導要領の改訂と現役率の関連は、脱ゆとりに舵を切った2013年度入試（1995年生まれ）には一時現役率が下がっていることからも説明がつくような気がします。（過去問中心の学習では不十分になったため、現役率が後退した？など）指導要領ではなく、入試システムの変更も現役率に影響を与えるわけですが、令和3年から入試制度が変わるということで、前年からすでに既卒者が減っていることがわかります。

今回の大学入試制度の変更が、予定されていたものよりも後退していますので、最難関志願者の中には強気の出願で浪人している人もいるようですが、全体的には現役志向が強かった今年の入試でしたので、次年度も現役率は上昇するのではないでしょうか。

今年1月に最後を迎えた大学入試センター試験の報道資料を基にまとめてみました。

単位は「万人」です。例えば今年の令和2年度大学入試センター試験の現役生452,235人、既卒100,376人、高卒認定等5,088人の合計557,699人（前年より19,131人減）が志願（願書を提出）しましたので、その数値を丸めて記入しています。因みに高卒認定等の5,088人のうち、高卒認定試験合格者は4,319人、外国の学校修了者が364人、高等専門学校第3学年修了者が195人、などなど全体の1%未満ですが、高校卒業以外の受験資格を持つ受験生も少なくなかったことがわかります。（続く）

昨日に引き続き大阪信愛ネタです。次は同じ場所にある短期大学についてです。2年制の「こども教育学科」と3年制の「看護学科」からなり、13年連続就職率100％と社会からの評価も高い女子短期大学です。

それが、なんということでしょう。4年生の共学の大学に生まれ変わるではありませんか。 今の学科をそのまま引き継ぐ形で、「教育学部」と「看護学部」を設置し、それぞれ80名募集という計画のようです。但し、現在申請中とのことで、募集要項の発行はできないようですが、正式決定し次第、詳細が発表される見込みです。この分野に興味のある「男女」は情報に注意しておいてくださいね。