某医科大学の入試において女子が冷遇されていたというニュースがありましたが、やはり筆記試験のような客観テストだけでなく、志望理由書や面接のような採点基準がわかりにくい試験は、恣意的な扱いがなされる危険性が伴うものです。2020年度大学入試改革では受験生を点数だけでなく、多面的な評価をするべきだとの方針が示されていますが、居住地、性別、年齢など本人の努力以外の属性で有利不利が出ないようにしていただきたいものです。しかし、現状はどうなのでしょうか。

そこで、E-ポートフォリオの導入やAO入試に積極的な関西学院大学を例にとって、男女比を調べてみました。

ありがたいことに関西学院大学は昔から合格者数を男女別に公表しています。

https://www.kwansei.ac.jp/admissions/admissions_001056.html

そのデータを元に過去5年分を表にしてみました。（某出版社サイトにも同じような数値がありますが、こちらは大学発表のデータを使っています。）そして、女子の方が多い（つまり50%超の）枠に色を付けてみました。すると11学部5か年分で、合格者が居なかった2017年の文学部を覗いた54枠のうち、男子優勢は16枠のみ、つまり圧倒的に女子の合格者が多くなっています。理工学部や経済学部など、そもそも女子の出願者が少ない学部は合格者割合も小さくなっていますが、それでも合格率は高くなっています。（2018年度理工学部では、（合格者／出願数）を表すと男子は（4／14）女子は（2／3）となり、実質倍率に直すと男子は3.5倍、女子は1.5倍、つまり女子は男子の2.3倍合格しやすい事になります。）【スクープ】男子というだけで一律減点か？？というのは冗談で、やはりこの手の入試に有利な女子が多いということでしょう。

というわけで、今後大学入試での採用が広がると思われる「多面的評価」に対応するためには、練りこまれた志望理由書が書けるように学習の過程をマメに記録する事はもちろん、面接や口頭試問でもぼろが出ないように日々のニュースや社会問題に対するアンテナも立てて、読みやすく丁寧な文字（←結構ここ大事）が書けるようにしておきましょう。

その昔、船場の豪商の別荘地として開発された大阪住吉区帝塚山。今でも大きなお屋敷の立ち並ぶ閑静な高級住宅地ですが、その東側は文教地区でもあります。今も帝塚山学院中高の立派な校舎が駅前にありますが、かつてはそこに当時は女子大だった帝塚山学院大学・短大もあり、少し東の万代池の北側には大阪府立大学・大阪府立看護大学と統合して移転した大阪女子大、さらにその隣に今では枚方に移転した関西外国語短期大学が並ぶなど、多くの学生（特に女子）の集うにぎやかな街でもありました。

その関西外国語大学の中宮学舎も往時の雰囲気を受け継いだ豪華な外観となっており、噴水の周りに配置された校舎は、シンメトリーなデザインで、屋根は落ち着いたライトグレー、壁面もレンガ色のタイルで統一されており、リゾートホテルのようでもあります。

今年最後のオープンキャンパス（＋一般入試対策講座）が15日（土）に開催されます。外国語学部受験を考えている受験生は、是非参加してみましょう。開催時刻等詳細な情報は大学HPでご確認ください。事前申し込みは不要とのことです。

11月17日、18日に行われた近畿大学の一般公募推薦入試（前半）の結果が発表されました。それに伴って受験者数や合格人数も大学のHPに発表されました。（実質倍率が10倍を超えているところを黄色で塗ってあります。）

（近畿大学HP　https://kindai.jp/exam/results/pdf/h31_suisen_181129.pdf　を引用）

それによりますと、法学部、経営学部の実質競争倍率がとんでもないことになっています。特に11月17日に経営学部の経営学科をスタンダード方式で受験したのは2097名ですが、それに対し合格したのは昨年の約半数の108名、商学科は1620名に対してこれまた合格者は昨年の約半分の77名と実質倍率が20倍を超えるというとんでもない状況になっています。つまり、今年度この2学部に出願した受験生は極めて運が悪かったといえるでしょう。一方薬学部や工学部は昨年より多くの合格者を出すなど近畿大学全体が難化しているわけではありません。たまたま今回の日程で「文高理低」の傾向が極端に現れたとみるべきでしょう。

このように文系の学生にとっては外的要因によって難易度が急に上がったわけですので、今回思うような結果にならなくても学力が急落したというわけではありません。まだまだ今年度入試は序盤戦ですので、今後の日程に関しては弱気にならずに予定通りの志望校に向けて準備を重ねていきましょう。

私立大学、特に大規模な大学に関しては、ご存知の通り文部科学省による入試定員の厳格化の影響で、合格者の絞り込みが行われています。2016年から2018年までに一般入試で、首都圏GMARCH合計で1万5千人以上、関西でも関関同立合計で1万3千人以上合格者数が減少しています。このような難関私立大学が第一志望の受験生にとって、この2018年度入試は大変厳しい結果となりました。その影響でしょうか、その下の学年、つまり2019年度入試を迎える今の高3生による中堅大の指定校推薦枠の消化率も高くなっているようです。

一方、公募制推薦の出願者数が増加している大学も多くなっています。指定校での入学者は確定している、それによって減少した座席に、昨年より多くの人が応募している・・・。つまりその結果として、今年度の公募制推薦での不合格者が増加しているようです。

ということで、一般入試に関しても、複数の判定方式を活用するなど、出願方法も含めてより手厚い準備が必要だといえるでしょう。