昨年もこのエントリー【女子に限らず】武庫川女子大学　建築学研究科　作品展／建築学部　卒業設計展【見てみましょう】 « 学校選びの道しるべ｜開成教育グループ 入試情報室　学校・入試情報ブログ (kaisei-group.co.jp)で紹介した武庫川女子大学の建築学部ですが、今年も作品展、卒業設計展が開催されます。

一畳分の製図台が占有できるという恵まれた演習環境と、大学院卒業と同時に一級建築士資格が手に入るカリキュラムが自慢の武庫川女子大学建築学部ですが、そこで磨き上げられた学生さんたちの実力も素晴らしいものです。と文章で書いても伝わりませんので、学年末試験が終わったら、阪神香櫨園駅（こうろえん＝阪神西宮駅の隣の駅）近くの西宮市民ギャラリーまでお出かけください。

因みに、3月23日には建築学部のオープンキャンパスも開催されます。詳しくは大学HPをご確認ください。

「学校法人追手門学院（大阪市中央区、理事長：田口順一）と学校法人鉄鋼学園（兵庫県尼崎市、理事長：友野宏）は、2025年4月の両法人の統合を目指した協議を始めることに合意し、基本合意書を締結しました。　統合後の名称は学校法人追手門学院とし、産業技術短期大学は存続します。」

（大学HPより一部引用）

産業技術短期大学は鉄鋼の製造や流通の業界団体である日本鉄鋼連盟が1962年に設立した「機械工学」「電気電子工学」「情報処理工学」「ものづくり創造工学」の4つの学科を持つ、日本には他に例のない技術系の短期大学です。 高校卒業の学生 に加え企業派遣の社会人が共に学んでおり、企業と深い関係があります。2年間で製造業に特化した学びができる環境なのですが、環境問題の高まりや年々加速するDXに対して社会科学や人文科学といった文系分野への広がりも欲しいところです。

一方の追手門学院大学は理工学部の開設に向けて現在準備が進められているわけですが、新たな教授陣の組織や、就職支援も含めて理系分野での産学共同の構築など、学生募集以上に大変な課題が山積みになっているはずです。

今回の協議が進むことになれば、産業技術短期大学にとっては今まで以上に幅広い学びの場を提供できます。さらに追手門学院大学の理工学部開設にとっても大きな追い風となることは間違いなく、これをきっかけに広がる企業との関係は、既存の文系学部の学生の就職にとってもプラスにはたらくのではないでしょうか。

今後の発表に注意しておきます。

近代日本医学の父として知られている北里柴三郎氏が創設した研究所を母体として1962年に開学した北里大学は、開学時の衛生学部（現・理学部、医療衛生学部、看護学部）に加え、薬学部、畜産学部（現・獣医学部）、医学部、水産学部（現・海洋生命科学部）、未来工学部、と医学・生化学分野の学部を次々と設置し、今では8学部を擁する規模に成長しています。

本部は都内港区の白金ですが、そこには薬学部のみで、獣医学部は十和田キャンパス、その他の学部は相模原キャンパスを使用しています。

ところで、新潟県の南魚沼市といえばお米のコシヒカリの産地として広く知られている町ですが、1982年にそこに北里大学保健衛生専門学院という専門学校が設置され、臨床検査技師や看護師、管理栄養士の養成が行われてきました。その後、栄養科、看護科では高度専門士となれる4年制のカリキュラムに改組されたこともあり、この4月から大学の学部に昇格することになりました。

というわけで、新たに生まれた「健康科学部」ですが、まだ広くは知られていないのか、ここで追加の募集日程が発表されました。

今からでも間に合いますので、ご興味のある受験生は一度考えてみてはいかがでしょうか。

因みに今年の入学者は初年度学費相当額が「全学給付」となっております。

「大阪公立大を運営する公立大学法人大阪は9日、2027年度から秋入学を大学院の全研究科に拡大し、工学部への導入も検討すると明らかにした。外国人留学生の受け入れと日本人学生の海外留学促進が目的。大阪府と大阪市の会議で報告を受けた吉村洋文知事は報道陣に、将来的な春入学の廃止とキャンパス内での英語の公用語化に意欲を示した。」毎日新聞オンラインより一部引用

たしかに他大学との併願受験で成り立っている私立大学が春入試から撤退することは考えにくく、設置者が国である国立大学が一斉に移行するとなると、高校の学年暦や産業界に与える影響も大きいため、秋入試への移行はかなりハードルが高いわけですが、公立大学ならそういった意味では可能性が高いといえます。

しかし、高校の卒業時期が3月になっている現行制度では、9月入学までの半年間ギャップが生じ、しかもその時期に入試を行う他大学がなければ併願受験も不可能、そして卒業も同時に高校を卒業し他大学に進学した学生よりも卒業が半年遅れるとなれば、就職にも不利になる可能性が高いわけです。少なくとも4年で卒業し一般企業に就職する割合が高い専門分野では、学部の段階で秋入試を導入しても、そこに参加する学生は、多くても受験生の十数％にすぎない既卒生のみとなるでしょう。

英語を公用語にすることに関しても、シンガポールのように多民族国家では、英語を公用語にする意味がありますが、募集要項、成績証明をはじめとして、国内で必要となる対外的な書類は当然日本語で作成する必要がありますから、事務コストの上昇が考えられます。募集要項まで含めて英語にするというのであれば、そのハードルを越えることができない日本人を排除することになりますので、税負担をしている大阪府民にも説明がつかないのではないでしょうか。

ただし、研究者養成に限定すればこれらの問題は生じないかもしれません。大阪府立の「大学院大学」を別に設置し、年2回の入試と修了認定を行い、学内では英語を公用語にすることで、国内外との学生の交流を積極的に進め、国内外の大学学部からの半年飛び入学を認めるというのであれば優秀な人材を確保できると思われます。

吉村知事、いかがでしょうか？