日本では、女子には教育の機会が少なく、特に女子が学ぶことができる高等教育機関も少なかった時代があります。今では大学は男女どちらでも入学でき、むしろ「女子大」はあっても「男子大」はありませんので女子の方が大学進学の選択肢が多いといえるでしょう。しかし、多くのマンモス大学では女子よりも男子学生の数が多いですし、特に理系分野では男子の割合が高くなっていますので、男子の方が大学に進学する率が高いというイメージを持っている方も多いのではないでしょうか。

さて、それでは実際の進学率はどのようになっているのかをグラフにしてみました。データの出展は文部科学省生涯学習政策局政策課調査統計企画室発行の「平成27年度学校基本調査速報」です。（この統計は「大学」に短期大学も含みますが、平成28年度の大学の学部学生数、約255万人に対し、短期大学の本科生は約13万人と規模が全く違いますのでそのまま利用します。）

御覧のように、男子の方が4ポイント以上低くなっています。実は女子の割合が1955年（昭和30年）には12.4％だったのですが、現在では学部学生に限っては43.8％、専攻科や別科では55％を超え、短大では94％と圧倒的に女子の割合の方が高くなっています。

男女別にベスト10の都道府県を並べてみました。男子の1位は京都、それに対し女子の1位は東京。東京には規模の大きい女子大が多いのも理由の一つでしょうか、7割以上の高校生が大学への進学を選んでいます。奈良は男女で10ポイント近い差がついています。西日本唯一の国立女子大である奈良女子大があるなど、女子教育に関心が高い地域だといえるでしょう。

男子と女子の割合を合計した順に並べ、グラフ化してみました。

やはり上位には大学そのものが多い都市部が並びます。近隣に大学が少ない地域では、進学するためには一人暮らしのための費用が必要になるなどの理由も考えられます。しかし、地方の大学がそれによって競争倍率が高くなっているかといえば、むしろ逆で、都市部のマンモス大学志向が強くなっているといえます。

文部科学省はマンモス大学の定員厳格化によって地方大学の入学者を増やし、地方活性化につなげようと考えているようですが、インターネットやスマートホンの普及などで、情報の地域間格差は少なくなっているといわれます。地方の特色を生かした独自の研究活動を行っている良い大学がありますので、今後は地域による差も、次第に縮小してくるのではないでしょうか。

ここ数日、11月の試験日程が多い「公募制推薦入試」の合否発表が行われています。「併願」出願ができる公募制推薦を利用して、一般入試の受験負担を減らそうという受験者も多く、近年人気が高まってきています。ここで合格を一つ確保して、ほっとしている受験生もいることでしょう。

大学入試の全体動向としては「文高理低」だといわれていますが、公募制推薦入試の場合は一般入試のように複数出願が日程的に難しいため、一部の学部や学科に志願者が集中し、同じ大学でも難易度の差が拡大する傾向にあります。

たとえば、摂南大学公募制推薦B日程の実質競争倍率と合格最低点を見てみましょう。文系では、法学部で3倍程度、外国語学部は2.5倍程度。合格最低点（得点率）も65％以下とお手軽感が出ていますが、経営学部では評価方式によって差はありますが、5.6倍から7.0倍、合格最低点も66％から75％と難易度が高くなっています。理系でも生命科学科が3倍以下、合格最低点も64％以下なのに対し、建築学科は9.9倍、合格最低点も68.3％から73.3％とかなり厳しくなっています。
 

つまり、公募推薦で不合格になってしまった場合でも、他の学部や評価方式なら合格をもらっていた可能性もあるわけですから、志望校をワンランク下げるのではなく、一般入試に向けて、得意科目の得点が有利に判定される方式を選ぶなどの作戦を立ててはいかがでしょうか。

大学入試の志望動向についてです。今年の大きなトピックは近畿圏国公立に関しては大阪大学の後期試験廃止、神戸大学の改組などが発表されていますが、学部系統別の志望動向はどのようになっているのでしょうか。全国で42万7千人が受験した、第1回ベネッセ駿台マーク模試のデータを元に見てみましょう。（横軸の目盛は、前年度を１としたときの次年度の志願者数割合です。つまり「１」は志願者数が昨年と同数、という意味になります。）

まず、国公立についてです。

2015年から2016年の動向と2016年から2017年度入試（今回のデータ）を並べてグラフ化してみました。また、単年度の推移では全体動向がわかりにくいので、2015から2017への変動もグラフ化してみました。棒を赤色で表示しているのは2年間で1倍を超えている学部・系統です。

御覧のように、文系で増加している系統が多いことがわかります。しかし、国公立では文系学部の定員減の傾向にありますので、文系にとっては例年より厳しい戦いになりそうです。（河合塾は、今のような、文系の人気は増加しているが、定員が縮小していることを「文高理低・文縮理拡」と表現しています。）

また、国際関係学系統が2年連続で伸びており、受験生のグローバル化への関心が高まっていることがわかります。しかし、ここも国公立での国際関係系の大きな定員増はありませんので、純粋に難易度が上がると考えられます。

私立大学についても同様のグラフを作成してみました。2年累計ではこの模擬試験受験者が106.8％と母数そのものが増加していますので、106％を超える学部・系統のみに赤色を付けています。こちらでも「文高理低」の傾向がはっきり出ています。好況感から経済・経営・商学系も安定して上昇してきています。経営学、経済学、商学は重なる部分も多い学問領域ですが、近年では就職に有利なイメージが強い「経営学」の人気が高く、難易度も高めとなっています。歯学系統が高めになっているのは、都市部では歯科医師が飽和しているなどから近年低めで推移していた反動で昨年度増加していますが、今年度は逆に反発して低めとなっています。

国際関係系は国公立同様人気分野となっていますが、語学は低くなっています。これは元々私立の方が語学系統の学部・学科が多く、志願者数も多かったわけですが、グローバル化の関心とともに、語学力だけでなく、国際政治などにも興味を持つ学生が、語学系から流れたと考えられます。海外語学研修などで学費以上の費用が必要になる大学もありますが、ねらい目になる語学系学部も出てくると思います。

いよいよ私立一般入試の出願となります。併願校出願などの参考にしてみてはいかがでしょうか。

大学入試センター試験は、科目によっては選択が可能なものがあります。例えば「地理・歴史」の中から、世界史や日本史を選ぶことができるわけです。もちろんその後に受験する大学によっては、特定の教科を必須にしている場合もありますので、選択できる幅は多少異なりますが、社会や理科は選択になっている場合がほとんどです。

しかし、毎年話題になるのですが、実は科目によって平均点、つまり難易度が異なる場合があります。そこで、昨年どの程度の差があったのかをひとまず見ていただきましょう。

満点が200点や50点の教科も、比較しやすくするため、すべて100点満点に換算しています。

御覧のように、科目による差は確かにあります。理科で、「○○基礎」の科目が2科目必要な受験生が、「化学基礎」と「生物基礎」を選んだ場合と、「物理基礎」「地学基礎」を選んだ場合では、すべて平均点だった場合で27.84点（200点満点）の差がつくことになります。

100点満点に換算して20点以上の差がついた場合は得点調整が行われる対象となりますが、その科目の受験者数が1万人以下の場合は行われないことになっています。昨年の「地学」の平均点は38.64という他の科目よりも20点以上低い平均点でしたが、受験者が全国で2,126人しかいませんでしたので、調整は行われませんでした。

さて、科目選択の状況を見てみましょう。御覧のように社会のB科目では、世界史選択者は日本史の4割程度しかいません。

理科の基礎科目では圧倒的に生物基礎が1番人気、地学の3倍近くが生物を受験しています。中には実質地学が開講されていない高校もありますので、その影響も考えられます。

基礎なしの科目は、さすが理系の受験生が多いので、物理・化学が圧倒的になります。

因みに外国語も選択制ですが、99.8%が英語を選択しています。中国語の平均点が8割近くありますが、これは中国語の問題が簡単なわけではありません。受験のために中国語を習得したのではなく、最初から中国語が母語である受験生も多いため、点数が「取れてしまう」というのが実情でしょう。

今年の大学入試センター試験の平均点はどのようになるかわかりませんが、受験生の多い国語や英語の平均点の変動は、個別学力試験への出願に大きく影響を与えます。センター試験までの頑張りも大切ですが、その後の分析資料や報道、それを元にした学校や塾の進路指導も参考にしてください。