関西学院大学の一般選抜の出願は1月4日～1月16日ですが、出願状況の速報値が昨夜届きました。単なる表ではわかりにくいので、横軸は昨年度入試の合格最低得点率、縦軸に出願状況の昨年比のグラフを作成してみました。

ご覧のように、昨年の合格最低得点率が低い学部が伸びています。うーん、気持ちはわかる。で、その中で法学部人間福祉が昨年も高くないのに今年伸びていないぞ。この後の状況が読めませんが、今のところ狙い目になりそうですね。

理系では全学部日程では生命環境以外は出願状況が低めですが、英数日程では工学部が昨年の5倍近くなど全体的に大ブレイクしており、なかなか厳しい戦いになりそうです。

というわけで、これから出願する受験生の皆さん、ご参考にどうぞ。

かつては鉄道人材の、今ではビジネス人材の育成に特化し、就職率の高さでも定評のある阪南大学ですが、今ではほぼ5,000名の学生を擁する規模の大学へと成長しています。大学HPにも載っている5学部の紹介文をみると、その意気込みがわかります。

つまりどの学部も「人材の育成」「国際人の育成」といった文言がつづられています。もちろん就職に向けた手厚い取り組みや「50年記念館」の充実の設備なども魅力です。実際にキャンパスを訪れてみると真面目な学生さんが多い印象です。

一般入試の出願は明日からとなっています。お忘れなく。

新課程入試初となる2025年度入試の動向が気になるところですが、早稲田大学は2025年度入試の変更点を発表しました。

①基本的に全学部が新教育課程に対応した出題範囲で試験を実施する

⇒例えば今の高校1年生は、2年生からの歴史の選択で日本史か世界史のどちらかを選択することになっても1年生で必修科目の「歴史総合」を学んでいますので、共通テストはその範囲に関しては日本史・世界史融合問題となるわけですが、早稲田は歴史に関しては「世界史探究」「日本史探究」の範囲のみと発表しています。但し、地理に関しては「地理総合」も範囲に含まれるようです。

数学の試験範囲は文系であっても数学C（ベクトルのみ）が含まれることになります。

★但し、2025年度入試のみ、旧課程と新課程の共通範囲からの出題となります。つまり1浪（現高2の学年）までは救済されることになります。

②共通テストの「情報Ⅰ」の利用する学部、方式を設ける

⇒政治経済学部、国際教養学部、文化構想学部、文学部の4学部とスポーツ科学部の共通テスト+競技歴方式で共通テストの「情報Ⅰ」を選択科目に含める、とのことです。必須ではありませんが、選択できるということは、当然共通テストの「情報Ⅰ」に向けて準備をしてこの科目を受験することが求められているということになります。

③社会科学部と人間科学部では一般選抜を共通テスト+学部独自試験方式に変更

⇒センター試験、共通テスト利用に積極的な早稲田が、さらに共通テスト利用に重心を移したかたちです。

④商学部で一般選抜の英語4技能テスト利用型の募集を停止、一方で文化構想学部や文学部では、英語4技能テスト利用方式の募集人数を増加。

⇒学部間で英語4技能テストへの評価が分かれています。

⑤国語の出題範囲は「国語表現」以外の5科目です。

⇒新たな教育課程の国語では、「現代の国語」「言語文化」が共通必履修科目で、「論理国語」「文学国語」「国語表現」「古典探究」の4科目は選択となっています。早稲田は「国語表現」以外の5教科を試験範囲として発表しました。つまり「文学国語」も含まれますので、要注意です。

他大学の、今後の議論にも影響を与えそうな内容となっています。これから各大学からも順次発表が行われると思いますが、試験範囲や共通テスト利用についてなど、詳細情報にも注意しておきましょう。

前回と同じように理系の学部、学科、コースについてのランキングも頂いておりますので紹介します。

東大阪のキャンパスが上位に集まる傾向がありますが、知名度抜群の水産学科もなかなかハードルが高いようです。因みに同じ理工学部の中だけでも得点率は49.5%から65.5%と結構幅があります。一般入試の出願のご参考にどうぞ。

近畿大学の学校推薦型選抜（一般公募）の合否発表が行われましたが、同じ試験が行われた中での得点率ランキングのリストを頂戴しましたので紹介します。〇で囲まれているのが順位です。

まず、問題が同じ、法学部と経営学部でのランキングです。

法学部が1日目は1位、2日目も2位と高めですが、正直あまり学部学科間での差はありません。ところが、それ以外の文系学部を見てみると・・・

数学が選択できる経済学部だけ別扱いになっています。12月3日を見ると、国際学部の中国語コースの得点率54.0%だったのに対し、文芸学部の英語英米文学専攻、総合社会学部の心理系専攻では共に72.5%と大きな開きがありました。この序列は一般入試でも同じような傾向がありますので、複数の専門分野で迷っている場合は、順位に差がある学科や専攻を併願で受験すると良いでしょう。

大学生の女子の割合について書きましたが、そもそも大学に女子が少なかったのは、女性の教員が少ないためでは？とのつっこみが入りましたので、そちらも調べてみました。

文部科学省の学校基本調査の中に、「男女別の本務教員数」というのがあるので、抜き出してみました。「本務教員」というのはその学校の専任教員の事で、非常勤講師や事務職は含まれていません。

女子率の目盛りは右側にあります。1945年の終戦から進められた学制改革によって、旧制高校や旧制師範学校が大学に昇格したのが1949年からです。まだ戦後の混乱期で全国の大学教員の数は7,437名。この人数で新制大学の初めての入試を行ったわけですから大変だったことでしょう。因みに旧制高校は男子校でしたので、このころの女性教員は旧師範学校の教員が多数を占めていたと考えられます。

それはさておき、女性の教員数比率は男女雇用機会均等法の数回にわたる改正が行われた1990年代後半までは1割以下と横ばい状態で、2000年代に入り、女子の大学進学率の上昇より遅いタイミングでようやく上昇に転じます。しかし、それでも2021年時点で女性率は26.4%と学生の女子の割合より少なくなっています。

国際比較をするためにOECDの統計資料（”Edcation at a glance 2022”　p.416）を見ると、この資料に出ている37か国で3割を下回っているのは日本だけ、つまり最下位となっています。

因みにお隣の韓国は35.8%、フランスは45.3%、リトアニア・ラトビア、フィンランド・ニュージーランド・ベルギー・アメリカ合衆国では女性が半数を超えています。日本の優秀な女性教員や研究者も多数知っていますが、この割合を見ると、日本の大学は世界から取り残されているわけです。そう思って、東京工業大学が設置する女子枠についてのニュースを見ると、なるほど、そういう思い切った施策も必要だなと思ってしまうのでした。

女子の大学進学率は年々上昇しています。戦後から女子は短期大学への進学者数の方が多かったのですが、1995年から4・6年制大学への女子の進学率と短期大学への進学者が逆転し、それ以降も伸び続けています。

文部科学省の「学校基本調査」に男女別の学生数に関する統計を見つけたので、グラフ化してみました。（女子率は右軸の目盛りをご覧ください）

すると、1949年にはわずか6.4%だった女子率は、1952年に10％、1974年には20％を超え、1993年には30％、2008年以降は40%を超えるようになりました。2021年度では44.5%とほぼ女子の割合が男子と変わらなくなってきました。

一時期女子に不利な入試を行っていた大学があったことで社会問題にもなった医学部でも、女子の割合が増えてきています。欧米と比べると、組織のリーダーや政治の世界ではまだまだ男性が優位な日本ですが、今後はさらに女性も活躍できる社会に変わっていくことでしょう。

堺市の閑静な高級住宅街にある帝塚山学院大学から、一般選抜に関するご案内をいただきました。学校推薦型選抜（公募）を受験してホッとしているそこのあなた！次は一般入試ですよ。

一般選抜のA日程、共通テスト利用の前期は12月23日から出願開始です。 ところで、帝塚山学院大学のチラシやパンフレットにはほぼ女子学生の写真が使われていますが、15年前から共学化されていますので、男子の皆さんもどうぞ。因みに男子学生は2割ほどですので大歓迎されると思います。入試の得点が良かったら、授業料半額免除という制度もありますよ。詳しくは大学HPをご覧ください。

一つひとつの大学を見ると、規模は様々です。特に私立大学は6万6千人以上が在籍する日本大学、3万8千人の早稲田大学、3万3千人の近畿大学などのマンモス大学から、今年の在籍学生数が38名の東京神学大学まで様々です。というわけで、平均値はどんなものなのか、学生数を学校数で割ってみました。

このようにみると、1950年の国立・私立では平均で1,200名ほど、実際には6年制の学部もありますが、ざっくり4で割ってみると1学年300名。さらに学部数で割ると、ほぼ全員顔見知りになる規模です。なるほど、大昔の大学生が同窓会をよくやるのはこういうわけだったのか。

それはさておき私立大学の学校数や学生数は1980年代から大きく伸びていましたが、平均学生数は横ばいとなっています。しかも2000年から2020年の間に約17％も減少しています。国立は大学の統合により学生数が増えた時期もありましたが、2010年から減少に転じています。

大学数が増えることは、受験生にとって選択の幅が広がるという利点がありますが、1つの大学の学生数が減ることで、それぞれの大学の活力が失われるような気もします。現在の人口動態から考えると長期的には大学進学者数の減少が見込まれますので、今後も大学の統合が進んでいくのかもしれません。

一方、学生数はどのように変化したのでしょうか。これも同じ統計資料から取ってみました。

すると、1950年には「大学生」はわずか23万人。同世代の1割以下です。特に女子は全国で17,324名、2020年度の大学生女子は129万人ですので、なんと当時は今の74分の1、つまり4年制大学に行く女子というのはかなりレアな存在だったことになります。

学校数では国立よりも多い公立大学ですが、看護系の単科大学など小規模な大学もありますので学生数としては全国でも16万人ほどと少数派となっています。18歳人口は減少が続いていますが、大学進学率の向上に伴い、大学生の人数は増加しています。（続く）