大阪府南部、和泉市にある桃山学院大学は、関西人ならご存じタージンの母校、といえば楽しそうなイメージになりますが、くら寿司の創業者社長である田中邦彦氏や王将フードサービスの現社長渡邊直人氏などビジネス界の大物も輩出するなど、国際系、ビジネス実務にも強いとされる大学です。2019年度のビジネスデザイン学部の開設、2022年からの社会学部社会福祉学科からソーシャルデザイン学科への変更、2025年には桃山学院教育大学を吸収する形で人間教育学部の設置を予定、理工学部の設置も構想中など、進化が続いている大学です。

今年の入試統計の速報が公表されましたので、かつてはA日程といわれていた一般選抜（前期）の実質倍率の推移についてまとめてみました。

まず、全学の平均値。

入試の回数や年内入試へのシフトなどで簡単に比較はできないのですが、2020年度入試から低下が続いていた平均倍率が今年大きく跳ね上がっています。

国際教養学部

コロナ禍以降、どの大学もこの分野は志願動向が低めになっていますが、桃山学院大学でも影響が有ったのかもしれません。（続く）

昨日まで関西大学の入試統計について紹介しましたが、ひとまず関西大学ってどんなところだろう、という高校生もいらっしゃることでしょう。

そんなあなたのために、3月にオープンキャンパスが開催されます。

全体的な説明はもちろん、キャンパスツアーや220万冊の蔵書数を誇る図書館見学、保護者対象説明会など盛りだくさんな企画になっているようです。2025年に開設予定の「ビジネスデータサイエンス学部」についても教えてもらえるかも。

参加者登録制となっています。ご覧の二次元コード、または大学HP（Kan-Dai web）をご覧ください。

関西大学の理系学部は実質倍率と合格最低得点率に相関があり、人気が高い募集単位の定員をもっと増やせばいいのに、と思いますが、そんな簡単なものではないのでしょう。

それはさておき、今年の最難関は環境都市工学部の建築学科でした。得点率2位のシステム理工学部電気電子情報工学科を5％以上引き離してぶっちぎりのトップです。近年理系の情報系学部の人気も上昇中ですが、ものづくりに関わりたい受験生が増えるのも喜ばしい事です。一方で環境都市工学部のエネルギー環境・化学工学科や化学生命工学部の化学・物質工学科、システム理工学部の物理・応用物理学科の3つの募集単位は、昨年に続いて実質倍率、合格最低得点率共に落ち着いた状況となりました。こちらも就職も含めて将来性のある分野だとは思うのですが・・・

というわけで、次年度受験生となる皆さんは、これらの入試データも参考に、志望学部・学科を組み立ててみましょう。

2月で一般募集が終了した関西大学から、入試統計が届きました。今後補欠合格が発表される可能性がありますが、ひとまずの速報値となります。

これを元に、合格最低得点率の、2月1日から7日の全日程の平均値と実質倍率の相関をグラフに表してみました。

今年は文系で最も合格最低点が高かったのは外国語学部。3か年通して実質倍率、合格最低得点率共にほぼ変動はありません。一方で今まで高め安定だった社会学部に異変が生じています。2022年度には69%を超える得点率が必要でしたが、2023年度には61％と急落、今年は実質倍率が5.8倍に急増しましたが、合格最低点はほぼ同じ。つまり高学力層が戻ってきていない様子がわかります。

昨年、文系で最高倍率と厳しい入試になった法学部ですが、今年は2022年ほどではないにせよ、合格最低得点率は62％、実質倍率も4倍と落ち着いた状況になっています。

近年は教員養成系の志願者が全体的に減少していますが、関西大学でも例外ではなく、文学部の初等教育学専修は昨年度よりも実質倍率、合格最低得点率共に低下しています。（続く）

昨年もこのエントリー【女子に限らず】武庫川女子大学　建築学研究科　作品展／建築学部　卒業設計展【見てみましょう】 « 学校選びの道しるべ｜開成教育グループ 入試情報室　学校・入試情報ブログ (kaisei-group.co.jp)で紹介した武庫川女子大学の建築学部ですが、今年も作品展、卒業設計展が開催されます。

一畳分の製図台が占有できるという恵まれた演習環境と、大学院卒業と同時に一級建築士資格が手に入るカリキュラムが自慢の武庫川女子大学建築学部ですが、そこで磨き上げられた学生さんたちの実力も素晴らしいものです。と文章で書いても伝わりませんので、学年末試験が終わったら、阪神香櫨園駅（こうろえん＝阪神西宮駅の隣の駅）近くの西宮市民ギャラリーまでお出かけください。

因みに、3月23日には建築学部のオープンキャンパスも開催されます。詳しくは大学HPをご確認ください。

「学校法人追手門学院（大阪市中央区、理事長：田口順一）と学校法人鉄鋼学園（兵庫県尼崎市、理事長：友野宏）は、2025年4月の両法人の統合を目指した協議を始めることに合意し、基本合意書を締結しました。　統合後の名称は学校法人追手門学院とし、産業技術短期大学は存続します。」

（大学HPより一部引用）

産業技術短期大学は鉄鋼の製造や流通の業界団体である日本鉄鋼連盟が1962年に設立した「機械工学」「電気電子工学」「情報処理工学」「ものづくり創造工学」の4つの学科を持つ、日本には他に例のない技術系の短期大学です。 高校卒業の学生 に加え企業派遣の社会人が共に学んでおり、企業と深い関係があります。2年間で製造業に特化した学びができる環境なのですが、環境問題の高まりや年々加速するDXに対して社会科学や人文科学といった文系分野への広がりも欲しいところです。

一方の追手門学院大学は理工学部の開設に向けて現在準備が進められているわけですが、新たな教授陣の組織や、就職支援も含めて理系分野での産学共同の構築など、学生募集以上に大変な課題が山積みになっているはずです。

今回の協議が進むことになれば、産業技術短期大学にとっては今まで以上に幅広い学びの場を提供できます。さらに追手門学院大学の理工学部開設にとっても大きな追い風となることは間違いなく、これをきっかけに広がる企業との関係は、既存の文系学部の学生の就職にとってもプラスにはたらくのではないでしょうか。

今後の発表に注意しておきます。

近代日本医学の父として知られている北里柴三郎氏が創設した研究所を母体として1962年に開学した北里大学は、開学時の衛生学部（現・理学部、医療衛生学部、看護学部）に加え、薬学部、畜産学部（現・獣医学部）、医学部、水産学部（現・海洋生命科学部）、未来工学部、と医学・生化学分野の学部を次々と設置し、今では8学部を擁する規模に成長しています。

本部は都内港区の白金ですが、そこには薬学部のみで、獣医学部は十和田キャンパス、その他の学部は相模原キャンパスを使用しています。

ところで、新潟県の南魚沼市といえばお米のコシヒカリの産地として広く知られている町ですが、1982年にそこに北里大学保健衛生専門学院という専門学校が設置され、臨床検査技師や看護師、管理栄養士の養成が行われてきました。その後、栄養科、看護科では高度専門士となれる4年制のカリキュラムに改組されたこともあり、この4月から大学の学部に昇格することになりました。

というわけで、新たに生まれた「健康科学部」ですが、まだ広くは知られていないのか、ここで追加の募集日程が発表されました。

今からでも間に合いますので、ご興味のある受験生は一度考えてみてはいかがでしょうか。

因みに今年の入学者は初年度学費相当額が「全学給付」となっております。

「大阪公立大を運営する公立大学法人大阪は9日、2027年度から秋入学を大学院の全研究科に拡大し、工学部への導入も検討すると明らかにした。外国人留学生の受け入れと日本人学生の海外留学促進が目的。大阪府と大阪市の会議で報告を受けた吉村洋文知事は報道陣に、将来的な春入学の廃止とキャンパス内での英語の公用語化に意欲を示した。」毎日新聞オンラインより一部引用

たしかに他大学との併願受験で成り立っている私立大学が春入試から撤退することは考えにくく、設置者が国である国立大学が一斉に移行するとなると、高校の学年暦や産業界に与える影響も大きいため、秋入試への移行はかなりハードルが高いわけですが、公立大学ならそういった意味では可能性が高いといえます。

しかし、高校の卒業時期が3月になっている現行制度では、9月入学までの半年間ギャップが生じ、しかもその時期に入試を行う他大学がなければ併願受験も不可能、そして卒業も同時に高校を卒業し他大学に進学した学生よりも卒業が半年遅れるとなれば、就職にも不利になる可能性が高いわけです。少なくとも4年で卒業し一般企業に就職する割合が高い専門分野では、学部の段階で秋入試を導入しても、そこに参加する学生は、多くても受験生の十数％にすぎない既卒生のみとなるでしょう。

英語を公用語にすることに関しても、シンガポールのように多民族国家では、英語を公用語にする意味がありますが、募集要項、成績証明をはじめとして、国内で必要となる対外的な書類は当然日本語で作成する必要がありますから、事務コストの上昇が考えられます。募集要項まで含めて英語にするというのであれば、そのハードルを越えることができない日本人を排除することになりますので、税負担をしている大阪府民にも説明がつかないのではないでしょうか。

ただし、研究者養成に限定すればこれらの問題は生じないかもしれません。大阪府立の「大学院大学」を別に設置し、年2回の入試と修了認定を行い、学内では英語を公用語にすることで、国内外との学生の交流を積極的に進め、国内外の大学学部からの半年飛び入学を認めるというのであれば優秀な人材を確保できると思われます。

吉村知事、いかがでしょうか？