高校生の皆さん、多くの高校では中間テストが終わってホッとしている頃だと思いますが、大学のオープンキャンパスが本格化する時期でもあります。というわけで、色々な大学からご案内が届くのですが、その中からいくつかご紹介しましょう。
今回は京都橘大学です。2000年までは文学部のみの女子単科大学だったのに、2001年の文化政策学部開設、2005年に共学化して看護学部を設置、2010年には人間発達学部、2012年には健康科学部、2017年には国際英語学部、2021年には工学部を相次いで設置するなど、拡大路線まっしぐらです。今後も学部、学科の再編や新設を予定しているようです。というわけで建物も新しいものが多く、居心地が良いのですが、去年夏工事中だった新校舎「アカデミックテラス」もこの春に完成しています。学食や教育施設が層状に配置された斬新な建物！ここの学生さんが羨ましいです。
というわけで、6月6日を皮切りに数回オープンキャンパスが予定されているようです。高校生の皆さん、いかがでしょうか？
大阪府八尾市にある大阪経済法科大学から、卒業生の進路に関する資料が送られてきました。これまでもこのエントリーでその成果をお伝えしてきましたが、このようにみるとやはり強さが際立ちます。
私立大学法学部での公務員就職率は大阪第1位（2024年度）、司法試験には6年合計で13名合格、同じく公認会計士試験には8名合格など、難関資格取得や公務員就職に関して高い実績を継続させています。この成果の背景には、資格予備校の利用や、目指す職種ごとのクラス編成など整った指導システムがありますが、学長先生や直接指導されている学部長先生の話を聞かせていただいたところ、実は先生方の熱意に負うところも大きいのでは、と感じました。
このような大学は、将来、高校卒業生だけでなく、社会人の学び直しを支援する機関としての存在感も増していくのではないでしょうか。
今から151年前の明治8年（1875年）に京都市で教育用実験器具や標本を製造する「島津製作所」が設立されます。1877年上野公園で開かれた第1回内国勧業博覧会で、気球の有人飛行の成功させ、京都岡崎公園で開かれた第4回博覧会では多くの実験機器を展示し、精密機器メーカーとしての知られることになりました。1909年には日本初の医療用X線装置を完成、レントゲン検査機器メーカーの草分けとなりました。2002年には従業員の田中耕一氏がノーベル賞を受賞するなど、世界的にも有名な計測機器、医療機器メーカーとして不動の地位を築いています。
一方、その島津製作所は放射線技師養成のために1927年に「島津レントゲン技術講習所」という学校を設立します。この学校は1989年に短期大学に、2007年には4年制大学に昇格し、「京都医療科学大学」となりました。放射線技師養成に関しては、日本で最も長い歴史があるわけです。
来年にはこの大学が創立100周年を迎えることになるのですが、その記念事業として、大学院の設置と、新キャンパスの開設を計画しているようです。
キャンパスの開設についてはまだ構想段階ですが、学生の情報によると1，2年生の間は京都市の新キャンパスで、3，4年生は実習用の機器が設置されている現キャンパスで学ぶことになるのでは？とのことです。つまりキャンパス移転ではなくキャンパス増設という形になるのではないか、と思われます。
1，2年生の間だとしても、新キャンパスは、京都市内は当然、大阪府や滋賀県からの通学も便利になりますので、さらに人気が高まるのではないでしょうか。今後の情報に注目したいと思います。
歯科医の数は毎年増加しており、診療所はコンビニよりも多いなど過剰である、と思い込んでいる方はいらっしゃいませんか？実はこれは10年以上前の話で、現在は歯科医師が減少しているのです。
厚生労働省の報告書、「令和6（2024）年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」令和６(2024)年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況｜厚生労働省の、２歯科医師 (1) 施設・業務の種別にみた歯科医師数」の一部を引用しますと、『主に従事している施設・業務の種別をみると、「医療施設の従事者」は100,266 人（総数の96.7％） で、前回に比べ1,653 人、1.6％減少している。』とあります。実は令和2年（2020）年から毎年1500～2000人の歯科医師が減少しているようです。その理由は、歯科医師の高齢化、というわけでこの傾向は続きそうです。この状況を受け、歯科医師不足が到来する、という予測もなされています。つまり今の高校生が歯科医師を目指すのも悪い選択ではないと思います。しかし関西には大阪大学歯学部と大阪歯科大学の2つしかありませんし、他地域の歯学部のオープンキャンパスに行くのも大変だと思います。
そういった生徒さんたちに向けて、大阪梅田でこのようなイベントが開催されます。個別相談も受けられるようですから、歯学部受験を考えている高校生の皆さんは、一度足を運んでみてはいかがでしょうか。
（昨日の続き）一方理系はどうだったのか見てみましょう。
こちらの大学の理系は理工系ではなく、医療系や栄養系ですが、文系に比べると年度による変動は大きくはありません。しかし総合リハビリテーション学部の理学療法学科の合格最低得点率はここ3年間で55.9%から63.4%の範囲（細かく言えば、今年の1日目の合否ラインは70.9%）で変化しているのに対し、作業療法学科は42.8%から63.4%（今年の2日目は69.6％）と変動が大きくなっています。次年度以降の受験生は、7割得点をめざして準備しておく必要があるでしょう。
一方で薬学部の実質倍率が1.2倍から1.4倍と低調となっています。この大学特有の問題ではなく、国家試験の平均合格率の抑制などによる全体的な薬学部人気の落ち着きが、ここにも表れているということだと思います。次年度以降大きく倍率や合格最低得点率が跳ね上がることは考えにくいのではないでしょうか。
これまで関西8大学の今年の入試について書いてきましたが、それ以外の大学はどうだったの？というご質問をいただきました。というわけで、ひとまず神戸学院大学について今年の状況をまとめてみました。
他の大学と同じようなグラフを作ってみたら、今年は合格最低得点率が思いっきり上がっています。例えば人文学部は2024年度には倍率1.1倍で合格最低得点率が34.8%だったのが、2025年度には1.8倍、51.9％、そして今年は2.7倍、61.8％とこの3年で全く違う難易度になっています。現代社会学部現代社会学科は今年8.8倍、71.3％と狭き門となっています。過去問演習の時に過去の合格最低得点を確認することは大切ですが、このように急上昇している場合は余裕を見ておかなければなりません。（続く）
こちらも入試問題が異なる医学部と、先に紹介した東大阪を除いた理系をまとめてグラフ化してみました。
するとこちらも東大阪の理系と同じように、昨年とほぼ同じ形になっています。農学部の水産学部の倍率と合格最低得点率は見事に3年間ほぼ同じ。工学部、生物理工、産業理工学部に関しても、倍率がそれほど大きく変動しませんでした。次年度以降の受験生は、当日何点取ればよいのか、という目標も立てやすいと思います。
近畿大学の理系といえば、「水産」や「情報」など話題性の高い学部でも知られていますが、今日は東大阪と堺に開設、今年から募集を始めた看護学部に関してグラフにまとめてみました。
入試科目（問題）が異なるので看護学部と他の理系を単純比較することはできないのですが、看護学部は17.2倍と情報学部の初年度のような倍率となり、合格最低得点率も70％の難関となりました。医学部移転と合わせての学部開設は、話題を集めたということでしょう、優秀な受験生が集まったようです。
しかし、それ以外の募集単位に関しては、文系の動きに比べるとあまり変化がみられません。募集単位ごとの序列もほぼ同じでした。次年度以降の受験生にとっては、併願作戦が立てやすそうです。
近畿大学は、出願数日本一が2024年度入試まで11年間続いていましたが、2025年度入試では千葉工業大学に抜かれて2位、で、2026年の今年は、といえばめでたく首位奪還！ですが、大学にとってめでたいということは、受験生にとっては厳しいということで、今年の近畿大学も倍率、合格最低得点率共に上昇しました。
一般選抜で昨年も11倍以上となった総合社会学部の心理は、倍率こそ9倍弱とわずかに下がりましたが、合格最低得点率は近年で最高と難化しました。また文芸学部文学科の英語英米文学専攻もそれに迫るレベルとなりました。今年の近畿大学文系では、比較的合格最低得点率が低かった募集単位も軒並み上昇し、「狙い目」学部はなくなりました。なかなか厳しい年だったといえるでしょう。
「地域における大学の振興及び若者の雇用機会の創出による若者の修学及び就業の促進に関する法律」という法律を御存知でしょうか。平成30（2018）年6月1日に公布された法律ですが、簡単にまとめると、首都圏一極集中を抑制しましょう、という内容です。その第十三条には、東京23区内にある大学は定員の増加をしちゃダメですよ、第十四条には、このきまりを守らない大学に対して、文部科学大臣が本気で怒ることができるよ、という趣旨が書かれています。この法律は時限立法で、附則の第二条に「第十三条及び第十四条の規定は、令和十年三月三十一日限り、その効力を失う。」と書いています。
つまりこの附則を修正する法案が提出されず、このまま失効したとすると、2028年3月以降は、大学が23区内に学部を移転したり定員を増やしたりすることが再び可能になるというわけです。
（ご興味がある方は元の条文をお読みください。地域における大学の振興及び若者の雇用機会の創出による若者の修学及び就業の促進に関する法律 | e-Gov 法令検索）
学びの環境という点では、校外の緑あふれる広々としたキャンパスも魅力的だと思いますが、やはり就職活動や、研究活動の一環としての企業や中央官庁への訪問などを考えると、やはり不便だともいえるでしょう。この規制が無くなれば2028年4月から、校外にキャンパスを持っている大規模な私立大学が、23区内にキャンパスを移転する動きが加速すると思われます。
いま郊外にキャンパスを持つGMARCHなどの大学群が23区内に流入すれば、人気が一気に高まりますし、その次のランクの大学もその影響を受け、何らかの動きがあるでしょう。というわけで、2029年度入試では首都圏の大学の難易度が大きく動くかもしれません。2029年度入試といえば今の高1生が影響を受けることになります。初めての中間テスト期間を迎えている首都圏の高1生諸君。テスト期間が終わってもがんばりましょう。