近畿大学の理系といえば、「水産」や「情報」など話題性の高い学部でも知られていますが、今日は東大阪と堺に開設、今年から募集を始めた看護学部に関してグラフにまとめてみました。
入試科目（問題）が異なるので看護学部と他の理系を単純比較することはできないのですが、看護学部は17.2倍と情報学部の初年度のような倍率となり、合格最低得点率も70％の難関となりました。医学部移転と合わせての学部開設は、話題を集めたということでしょう、優秀な受験生が集まったようです。
しかし、それ以外の募集単位に関しては、文系の動きに比べるとあまり変化がみられません。募集単位ごとの序列もほぼ同じでした。次年度以降の受験生にとっては、併願作戦が立てやすそうです。
近畿大学は、出願数日本一が2024年度入試まで11年間続いていましたが、2025年度入試では千葉工業大学に抜かれて2位、で、2026年の今年は、といえばめでたく首位奪還！ですが、大学にとってめでたいということは、受験生にとっては厳しいということで、今年の近畿大学も倍率、合格最低得点率共に上昇しました。
一般選抜で昨年も11倍以上となった総合社会学部の心理は、倍率こそ9倍弱とわずかに下がりましたが、合格最低得点率は近年で最高と難化しました。また文芸学部文学科の英語英米文学専攻もそれに迫るレベルとなりました。今年の近畿大学文系では、比較的合格最低得点率が低かった募集単位も軒並み上昇し、「狙い目」学部はなくなりました。なかなか厳しい年だったといえるでしょう。
「地域における大学の振興及び若者の雇用機会の創出による若者の修学及び就業の促進に関する法律」という法律を御存知でしょうか。平成30（2018）年6月1日に公布された法律ですが、簡単にまとめると、首都圏一極集中を抑制しましょう、という内容です。その第十三条には、東京23区内にある大学は定員の増加をしちゃダメですよ、第十四条には、このきまりを守らない大学に対して、文部科学大臣が本気で怒ることができるよ、という趣旨が書かれています。この法律は時限立法で、附則の第二条に「第十三条及び第十四条の規定は、令和十年三月三十一日限り、その効力を失う。」と書いています。
つまりこの附則を修正する法案が提出されず、このまま失効したとすると、2028年3月以降は、大学が23区内に学部を移転したり定員を増やしたりすることが再び可能になるというわけです。
（ご興味がある方は元の条文をお読みください。地域における大学の振興及び若者の雇用機会の創出による若者の修学及び就業の促進に関する法律 | e-Gov 法令検索）
学びの環境という点では、校外の緑あふれる広々としたキャンパスも魅力的だと思いますが、やはり就職活動や、研究活動の一環としての企業や中央官庁への訪問などを考えると、やはり不便だともいえるでしょう。この規制が無くなれば2028年4月から、校外にキャンパスを持っている大規模な私立大学が、23区内にキャンパスを移転する動きが加速すると思われます。
いま郊外にキャンパスを持つGMARCHなどの大学群が23区内に流入すれば、人気が一気に高まりますし、その次のランクの大学もその影響を受け、何らかの動きがあるでしょう。というわけで、2029年度入試では首都圏の大学の難易度が大きく動くかもしれません。2029年度入試といえば今の高1生が影響を受けることになります。初めての中間テスト期間を迎えている首都圏の高1生諸君。テスト期間が終わってもがんばりましょう。
理系に関しては、分野ごとの募集人数と希望者数によって難易度の序列ができているという状況です。言い換えれば、実質倍率が高ければ、合格最低得点率が高いという相関が強いことから、募集単位ごとの志願者の学力帯はほぼ同じだとも考えられます。
【出願・合格者数】学部単位でまとめると、先端理工学部の共通テスト利用（前期+中期）の志願者数は前年比120％、人数では196人増えていますが、一般選抜（前期+中期）の志願者数は前年比88%と減少しています。これは文系の逆で、国公立受験者層が多く集まっていると考えられます。先端理工学部の実質倍率は、一般（前期+中期）では2.0倍➡1.8倍、共通テスト利用（前期+中期）1.8倍➡1.5倍と同じような動きとなっています。
【トピックス】農学部の実質倍率（一般+共通テスト利用合計）がここ3年で2.7倍➡2.4倍➡2.7倍と変動しています。つまり隔年現象を起こしているわけですが、合格最低得点率はほとんど動いていません。つまり受験者の学力層の変化は少ないと考えられます。入試は抽選ではありませんから、2027年度には倍率が下がるだろうから狙い目だ！といった考え方はどうかと思われます。
先端理工学部に関し、数理・情報科学課程や、環境生態工学課程など、合格最低得点率が4割前後の募集単位もあります。4割ということは、入試3科目のうち、1科目が不得意でも他の2科目で取り返すことができれば合格ラインに到達する可能性があるということです。過去問演習で2科目だけでも相性が良いと判断できれば、チャレンジするという考え方もできるのではないでしょうか。
詳しくは7月12日に新大阪丸ビル別館にて開催予定の「関西8大学大研究」でお知らせします。お楽しみに。
学部改編や移転など、ここ数年何かと話題の多かった龍谷大学ですが、今年の入試はどうだったのでしょうか。
【出願・合格者数】一般+共通テスト利用（前期+中期）での志願者合計数では、昨年比112％、人数で6,813名増となっています。しかし、共通テスト利用だけを見ると、昨年比109％と全体の伸びを下回っていることから、国公立大学併願受験者層よりも、公募制推薦などで他大学を不合格になった受験者の流入が多かったのでは？と考えることもできます。合格者数を見てみると、共通テスト利用は昨年比105%と多くの合格を出しているのに対し、一般（前期+中期）では昨年比87％と絞り込まれています。これに伴い実質倍率も昨年の4.8倍から6.2倍へと上昇しています。
【トピックス】今年は特に、共通テスト利用とそれ以外の実質倍率の差が大きくなっています。社会学部の共通テスト利用は1.9倍であるのに対し、一般（前期+中期）は10.9倍、同じく経済学部の共通テスト利用は1.7倍であるのに対し、一般（前期+中期）は7.4倍など開きがあります。龍谷大学をメインで考えている受験生は、学校推薦型選抜（指定校制）であっても共通テストの受験が必須となっていますので、最初から共通テスト対策を行う方が近道なのではないでしょうか。
詳しくは7月12日に新大阪丸ビル別館にて開催予定の「関西8大学大研究」でお知らせします。お楽しみに。
（昨日の続き）
一方、理系では分野ごとに異なった動きとなりました。
【出願・合格者数】学部単位での合計数ですが、共通テスト利用を除く一般選抜の出願数を見ると、理学部は38名減、生命科学部は12名減に対し、情報理工学部は325名増となっています。それに対し、合格者数は理学部3名減、生命科学部6名減とほぼ変わらずとなりましたが、情報理工学部は104名の減少となっています。それに伴い競争率も昨年の4.1倍から6.6倍へとなりました。
【トピックス】人数だけを見ると、情報理工学部が一気に難化した、と判断しそうになるのですが、合格最低得点率はほぼ変わっていません。つまり学力上位の受験者が増えたのではなく、合格ラインよりも下の出願が増えただけ、と判断することができます。一方これまで一人勝ち状態（？）だった理学部の宇宙物理・気象学科は倍率、合格最低得点率共に低下しており、他の募集単位との差が小さくなってきています。同じ理論で行けば、こちらは学力上位生の志願が減少していることになります。それでも理系の中では最も合格最低得点率が高く、それなりの準備が必要であることには変わりありません。
詳しくは7月12日に新大阪丸ビル別館にて開催予定の「関西8大学大研究」でお知らせします。お楽しみに。
出願数の昨年比較など、ざっくりした情報は以前お知らせしていますが、その詳細が明らかになってきたので順次紹介したいと思います。
大学によって、最新情報が出てくるタイミングが異なりますので順不同ということでご覧ください。今回は京都産業大学です。
【出願・合格状況】全学部の合計数ですが、一般選抜の前期+中期で、昨年比126％、人数にして5,000名以上、共通テスト利用も含めると7,774名の増加です。それに対し合格者数は昨年比94%と絞り込みましたので難化したことになります。
【トピックス】多くの募集単位で合格最低得点率が2ポイント以上上昇しています。特に2年前には合格最低得点率が59.0%とお手頃感があった外国語学部のアジア言語学科は昨年度61.5%➡今年度64.0%と連続して上昇しています。また、今年から募集のアントレプレナーシップ学環は30名募集（一般選抜では20名）と人数は少ないですが、133名の出願に対して、合格者数は23名、合格最低得点率も69.7%と文系最難関となりました。次年度以降の動きにも注目です。
詳しくは7月12日に新大阪丸ビル別館にて開催予定の「関西8大学大研究」でお知らせします。お楽しみに。
大手前大学の名は、大阪城の西側のエリアである大手前に由来します。戦後間もない1946年に今の追手門学院小学校のすぐそばの偕行社（旧帝国陸軍幹部の親睦組織）の跡地に開かれた文化学院がルーツです。その後移転して服飾を学べる女子短期大学と栄養系の専門学校となりました。（この専門学校は2024年のNHKの朝ドラ「おむすび」のロケ地としても使われました。確かにNHK大阪から近いし・・・）
1966年には4年制の大手前女子大学を併設し西宮の夙川にキャンパスを開設。2000年には大手前大学と名称変更し共学化。現在では「国際日本」「現代社会」「経営」「建築＆芸術」「健康栄養」「国際看護」の6学部を擁する大学へと成長しています。
これに加えて、「情報」学部の2027年設置に向けての準備が進められているようです。
守備範囲がわかりにくい「情報学部」ですが、工学系のプログラミングやクラウドコンピューティング、AIなどを学ぶ分野、バーチャルリアリティーや３D造形など既存の芸術系の延長の分野、文化と感性、発達と感性、デザイン心理など、心理学的アプローチを行う分野を想定しているそうで、文理融合というより文理横断型（大学HPによると、「文理複眼？」）カリキュラムになりそうです。
もちろんITパスポートなどビジネスで必要とされる資格取得も想定しているようです。
詳しくはオープンキャンパスで聞いてみましょう。
最初に誤解が無いように説明しておきますが、1912年に設立された私塾をルーツに持つ名古屋市の愛知工業大学は名前は似ていますが、関係ありません。野球でも有名な愛工大名電中高も愛知工業大学の附属ですから関係ございません。
1987年に設立された愛知技術短期大学を前身として、2000年に設置された愛知工科大学と併設の愛知工科大学自動車短期大学の募集停止が5月1日に発表されました。
工学部のみの単科大学で自動車・電気系の技術者養成が中心に行われてきましたが、短大で2級自動車整備士を取得し、そこから愛知工科大学の3年次に編入すると1級自動車整備士と学士号が取得できるという日本唯一の教育システムを持っている一方で、NHK大学ロボコンでは2003年に全国優勝、ソーラーカーフェス2005でも総合優勝を果たすなど、高い技術力でも知られています。
2010年には宇宙システム研究所を開設するなど、宇宙ビジネスも視野に入れた分野にも広げていました。しかし収容定員950名対して、約半数の494名しか在籍しておらず、経営的に厳しいとの判断に至ったようです。
技術立国日本として、技術系人材育成の教育機関が減ることは大変残念なことだと思います。今からでも運営を引き継ぐ学校法人が現れることを願ってやみません。
去年の9月にこのブログで科研費のランキングを発表しましたが、それ以外にも大学は政府からの補助金が支給されています。そこで、今回は私立大学に限って、経常費補助金と科研費の合計金額が上位25位になる大学に関して、経常費補助金（2025年度）令和７年度 私立大学等経常費補助金交付状況の概要｜私学振興事業（助成業務）｜私学事業団と科研費（2025年度実績）3-4-1_r7_0516.pdfを掛け合わせてグラフを作成してみました。関西の大学名のみ赤色にしています。
すると、経常費補助金のトップは早稲田大学ですが、科研費を加えると慶應義塾大学がトップとなります。合計金額は約123億円！さすがです。
2位の早稲田大学も約119億円ですからこの2大学は他の私大と規模が違います。やはり早慶は私学の中で別格だといえるでしょう。
関西では、関関同立+近畿大学がランクインしています。理系学部の定員割合が高いことも影響しているのでしょうか、近畿大学が「関関同」を抜いています。
こういった視点も大学選びに取り入れてみてはいかがでしょうか。