昨年度まで募集のあった全国の私立女子大学69大学を、各地域別にまとめてみました。（元資料は「大学の真の実力情報公開BOOK」（旺文社）の各年度版を参考にしています）

このようにみると全国的に女子大の充足率が下がってきており、2023年度に100%を超えている地域はありません。最も充足率が高い首都圏でも90.1%となっています。但し、全国的に充足率が100%を割ったのは2021年度から、つまりコロナ禍で観光業界、航空業界などが大きな打撃を受け、新卒の採用を取りやめるなど就職動向にも大きな影響がありましたが、「国際」「観光」などの専門分野の定員が多くを占める女子大学は、その影響が大きく出たのかもしれません。また女子大に限らず教員養成系の志願倍率は近年低下していますが、短期大学をルーツに持つところが多い女子大学は教員養成系の定員比率も高く、このダブルパンチを受けたのではないでしょうか。

例えば埼玉県坂戸市にある女子栄養大学は一度も募集定員を割っていませんし、東京都千代田区の大妻女子大学は社会情報、人間関係、家政など幅広い専門分野に多くの学生が入学しています。学芸学部からスタートした同志社女子大学は、情報メディア学科（現在はメディア創造学科）、薬学部、看護学部と社会のニーズに合わせて学部改編を繰り返し、過去6年平均充足率は103.3%と安定しています。つまり共学化すれば受験生が増えるわけではなく、時代に求められる専門分野への転換、つまり学部改編とセットで行うべきでしょう。今回共学化する2大学では組織改編も併せて構想されているようです。今後の詳細発表が楽しみです。