大学生の女子の割合について書きましたが、そもそも大学に女子が少なかったのは、女性の教員が少ないためでは？とのつっこみが入りましたので、そちらも調べてみました。

文部科学省の学校基本調査の中に、「男女別の本務教員数」というのがあるので、抜き出してみました。「本務教員」というのはその学校の専任教員の事で、非常勤講師や事務職は含まれていません。

女子率の目盛りは右側にあります。1945年の終戦から進められた学制改革によって、旧制高校や旧制師範学校が大学に昇格したのが1949年からです。まだ戦後の混乱期で全国の大学教員の数は7,437名。この人数で新制大学の初めての入試を行ったわけですから大変だったことでしょう。因みに旧制高校は男子校でしたので、このころの女性教員は旧師範学校の教員が多数を占めていたと考えられます。

それはさておき、女性の教員数比率は男女雇用機会均等法の数回にわたる改正が行われた1990年代後半までは1割以下と横ばい状態で、2000年代に入り、女子の大学進学率の上昇より遅いタイミングでようやく上昇に転じます。しかし、それでも2021年時点で女性率は26.4%と学生の女子の割合より少なくなっています。

国際比較をするためにOECDの統計資料（”Edcation at a glance 2022”　p.416）を見ると、この資料に出ている37か国で3割を下回っているのは日本だけ、つまり最下位となっています。

因みにお隣の韓国は35.8%、フランスは45.3%、リトアニア・ラトビア、フィンランド・ニュージーランド・ベルギー・アメリカ合衆国では女性が半数を超えています。日本の優秀な女性教員や研究者も多数知っていますが、この割合を見ると、日本の大学は世界から取り残されているわけです。そう思って、東京工業大学が設置する女子枠についてのニュースを見ると、なるほど、そういう思い切った施策も必要だなと思ってしまうのでした。